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三菱UFJ バランスオープン

三菱UFJ バランスオープン

投信会社 三菱UFJ投信
商品分類 追加型株式投資信託/バランス型
運用の基本方針 安定した収益の確保と信託財産の長期的かつ着実な成長をはかることを目標として運用を行います。
主な投資対象 TMB株式マザーファンド受益証券、TMB債券マザーファンド受益証券および短期金融資産を主要投資対象とします。
主なリスク 当ファンドへの投資にあたっては、主に以下のリスクを伴います。このため、お申込みの際は、当ファンドのリスクを認識・検討し、慎重に投資のご判断を行っていただく必要があります。
  • 市場リスク
    (価格変動リスク) 当ファンドは、株式および公社債を実質的な主要投資対象としており、株式および公社債の投資に係る価格変動リスクを伴います。一般に、株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動し、また、公社債の価格は市場金利の変動等を受けて変動するため、当ファンドはその影響を受け株式や公社債の価格が下落した場合には基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。
    (為替変動リスク) 実質的な主要投資対象である海外の公社債は外貨建資産ですが、当ファンドでは原則として為替ヘッジを行うことで為替変動リスクの低減を図ります。しかし、為替ヘッジにより、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。そのため、為替相場の変動によっては、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。なお、為替ヘッジを行う場合で円金利がヘッジ対象通貨建の金利より低いときには、これらの金利差相当分がヘッジコストとなります。
  • 信用リスク
    信用リスクとは、有価証券等の発行者や取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想された場合もしくはこれらに関する外部評価の変化があった場合等に、当該有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払いや償還金の支払いが滞る等の債務が不履行となること等をいいます。当ファンドは、信用リスクを伴い、その影響を受けますので、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。
  • 流動性リスク
    有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない、または取引が不可能となるリスクのことを流動性リスクといい、当ファンドはそのリスクを伴います。例えば、組み入れている公社債の売却を十分な流動性の下で行えないときは、市場実勢から期待される価格で売却できない可能性があります。この場合、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。
〔留意事項〕当ファンドは、一定の運用成果を保証するものではありません。当ファンドは、ファミリーファンド方式により運用を行います。そのため、当ファンドが投資対象とするマザーファンドを共有する他のベビーファンドの追加設定・解約によってマザーファンドに売買が生じた場合などには、当ファンドの基準価額に影響する場合があります。
※ 詳細は、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
設定日 平成12年2月1日
信託期間 原則として無期限
申込単位 累投コース:1万円以上1円単位  定時定額:1万円以上5千円単位
主な手数料
申込手数料
  • お申込口数が3百万口未満:お申込日の基準価額に0.735%(税抜0.7%)の率を乗じて得た額とします。
  • お申込口数が3百万口以上:お申込日の基準価額に0.525%(税抜0.5%)の率を乗じて得た額とします。
換金手数料 ありません。
信託報酬 純資産総額に対して年0.8925%(税抜年0.85%)の率を乗じて得た額とします。
信託財産留保額 ご換金申込日の基準価額に0.3%の率を乗じて得た額とします。
その他の費用 上記のほか、ファンドでは売買委託手数料、監査報酬、組入資産の保管等に要する諸費用、先物取引・オプション取引等に要する費用等を負担しております。
「その他費用」については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。
上記の手数料等の合計額については、ご投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※ 詳細は、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
購入 原則として、毎営業日ご購入いただけます。お申込価額はお申込日の基準価額です。
換金 原則として、毎営業日ご換金いただけます。換金価額はお申込日の基準価額から信託財産留保額を差引いた価額です。代金は原則として、お申込日から起算して4営業日目からお支払いします。
決算日 原則1月20日(ただし、休業日の場合は翌営業日)
収益分配 毎決算時に収益分配方針に基づいて行います。ただし、必ず分配を行うものではありません。
分配金は税引後、自動的に全額再投資されます。

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